このようなご相談ができます。

  • 家を買いたいが、住宅ローンをきちんと返せるだろうか
  • 老後は2000万円足りないと言われるけど、自分の老後の貯金は足りるのだろうか
  • 子育て費用や教育費をしっかり捻出できるだろうか
  • 本格的なライフプラン表の作成を作ってみたい。
  • 転職、独立、住み替えなど人生の転機を迎えるが、生活資金のやりくりがきちんとできるだろうか
  • 会社の倒産、介護などで、思わぬことがあった場合に、お金の面で対処できるだろうか
  • 積立NISA等の資産運用したてみたいけど、いくらぐらい、どのようにしていけばいいかわからない    等々

このようなお金の不安に対して、現状のご説明と解決策をご提案させて頂きます。!



通常は有料相談の理由

無料のファイナンシャルプランナーの相談も多いと思います。

そういった無料相談は、銀行・証券会社・保険会社・保険代理店やその提携会社が実施している場合が多く、自社商品に繋げる目的のケースが多いようです。その場合でも無料で色々相談でき、相談者に合った金融商品を紹介してくれたりと、有益なアドバイスを得られることもあります。

 

ただ、無料の相談で、特定の金融商品しか勧められない場合は注意が必要です。

公的な制度や複数の金融商品を比較検討したほうが、一般的には相談者に適した選択ができます。

 

FPの窓口では、金融商品のご案内はしますが、中立・公平なアドバイスをさせて頂く為、金融商品の勧誘・販売はご依頼が無い限り、一切しておりません。その為、金融商品で得られる販売手数料の収入がない分、お客様からご相談料をいただいております。

 その為、一律料金での有料とさせて頂いています。

 

FPの窓口では、金融機関等に所属していない独立したファイナンシャルプランナーまたは多数の金融商品を扱いかつ精通しており、複数の金融商品の中から、中立・公平・適切に提示できるファイナンシャルプランナーがご相談させて頂きます。

※相談者様のご依頼が無い限り、特定の金融商品を勧めすることはありませんので、ご安心ください。

 

 

 


金融機関等に所属のファイナンシャルプランナー等に無料相談された場合(例)


FPの窓口に有料相談された場合



予約アプリご利用者 限定特典


<妊娠後>の必要なお金について学ぼう

娠中にかかるお金について

  • 妊婦健診費
  • 入院費(つわりなど)
  • ベビーグッズ(おむつ、出産前にベビーカー、赤ちゃんの肌着など)
  • マタニティウェア  
  • 母親学級やレッスン
  • 出産のための費用  etc...

 詳しくはこちらをクリック

<子育中>の必要場お金について

大学までにかかる教育費


平成30年度子供の学習費調査(文部科学省)

保護者が支出した1年間・子供一人当たりの学習費総額(保護者が子供の学校教育及び学校 外活動のために支出した経費の総額)引用

教育費以外でかかるお金


※内閣府「平成21年度 インターネットによる子育て費用に関する調査」

医療費は自治体などからの助成金を除いた金額

図表 1-1.第1子一人当たりの年間子育て費用額(対象者全体平均)【第1子の就学区分別】引用

教育資金はいくら貯めればいいの?

お子様の進路によって教育費は、国公立の約1000万~私立の2500万まで大きく差があり1000万位必要とか言われたりしています。

 

ただ、お子様の教育計画やご家庭の収入と支出等によっていくら貯蓄すればいいかは異なってきますので、それぞれのご家庭で異なります。

 

→まずは、ご家庭のライフプラン表を作成し、ご自身の家庭の教育費の必要貯蓄額を把握しましょう。※ライフプラン表とは?

 

弊社認定ファイナンシャルプランナーが無料で作成いたします。

 

 

いつから貯めればいいの?

教育費はお子様が大学に進学される時に大きな出費となることが多く、収入だけではカバーできないことがあります。そのためにも、少しでも早くから教育資金の積立準備をはじめた方が望ましいです。

 

できれば、お住いの自治体から児童手当が0歳~中学卒業まで毎月5,000円~15,000円が保護者に支払われます。この自動手当を貯めていけばお子様一人あたり約200万程度貯まります。(年収やお子様の人数により異なります)

また、普通預金で貯めていくのでなく、NISAや積立NISA等で資産運用していけば更に増やすことも可能です。

おすすめの教育費の貯め方

1位 NISA/つみたてNISA

お金を普通預金口座に入れても、今はほとんど増えません。ある程度のリスクを負っても子育て費用を増やしたい場合は、NISAや積立NISAがおすすめです。

投資の初心者でもはじめやすい積立NISAは、国が厳選した商品を選びある程度ほったらかしで運用しながら、通常、投資で得た利益には20.315%の税金がかかりますが、つみたてNISAなら非課税で受け取ることができます。

2位 積立預金等でで毎月一定額を先取り貯蓄

貯蓄が減る可能性があるものはしたくないリという場合は、金融機関の積立式の定期預金や国債をおすすめします。まだ子育て費用がかからない未就学児のときからコツコツと貯めておけば、月額5,000円でも18歳の誕生日を迎える頃に108万円になります。

また会社の福利厚生に「財形貯蓄」制度があれば、一般財形も確認してみましょう。会社によっては元本保証で利回りの良い商品もあります。提携している金融機関が銀行系ならば定額預金・定期貯金など、保険会社であれば貯蓄型の生命保険、損害保険などの商品を選んで、積み立てを行います。

3位 ドル建て預金・保険

ひと昔前は、子供が生まれたら学資保険というイメージがありましたが、今の学資保険はほとんど増えないものが多く、逆に元本割れするケースもあります。ドル建ての保険であれば、ドル建てで予定利率が高めに設定されており、為替リスクはあるものの、途中解約する時期によっては払い込んだ額よりも受け取る金額が多くなります。またドル建て保険だと親が死亡した場合や保険会社の定める高度障害状態となった場合に保険金がでることや、以降の保険料の払い込みが免除となる特約が付けれるタイプもあります。





地域、目指す学校、その他様々な条件により必要な教育資金は変わります。

あなたのご家庭の場合、どの位のお金が必要でしょうか?

いつまでにいくら必要で、どのように準備して置くべきでしょうか?

FPの窓口では、

教育資金はもちろん、あらゆるお金に関するご相談を

ご相談者一人ひとりの人生に寄り添い、最善のアドバイスをさせていただきます。