貯蓄・投資 · 01日 7月 2024

投資金額に応じた選び方 年間の投資金額が多い場合、NISAを活用することで最大360万円までの非課税枠を有効活用できます。個別株やETF、投資信託などさまざまな商品に分散投資することができるため、多様な投資戦略を組むことが可能です。一方で、少額の投資を継続的に行う場合にはiDeCoが適しています。iDeCoでは、掛金全額が所得控除の対象となり、月々少額ずつの積立が可能です。また、年間の掛金上限が最も高い自営業者でも年間81万6,000円であるため、少額ながらも確実に資産を積み上げていけるメリットがあります。

貯蓄・投資 · 01日 7月 2024

年代別のおすすめ制度 年代によっても、最適な制度は異なります。例えば、20代から30代の若年層は、リスクを取った積極的な資産運用が可能であるため、NISAを活用して株式や積立投資信託に投資するのが効果的です。40代から50代では、家計への負担を抑えながら老後の資金を確保する必要があるため、iDeCoを利用して掛金を所得控除により節税しつつ、老後に備えるのがおすすめです。60代に近づくと、短期的な資金の出入りにも対応するためにNISAを利用しつつ、iDeCoでの積立を終えた分を活用して資産運用を行うと効果的です。

貯蓄・投資 · 01日 7月 2024

目的別のおすすめ制度 　 投資の目的に応じてNISAかiDeCoのどちらを選ぶかが決まります。例えば、老後の資金形成を最優先に考えるならば、iDeCoが最適です。iDeCoは掛金全額が所得控除の対象となり、所得税と住民税の軽減効果が期待できます。また、65歳までの長期間にわたり積立てることができるため、老後に向けた資金形成に最適です。一方、自由度の高い投資を考えているならば、NISAが適しています。NISAは株式や投資信託などさまざまな投資商品を選べ、運用益が非課税となるため、中期から長期の資産運用に向いています。 どちらを選ぶか迷った際には、まず自分の資産形成の目的を明確にしましょう。老後の資金形成が主な目的であればiDeCo、自由度が高く目先の投資リターンも考慮したいならNISAが適しています。とはいえ、両者を併用することで最適な資産形成が実現できる場合も多いです。自分の状況や目的に合わせて上手に組み合わせることで、税制優遇を最大限に活用しましょう。

老後資金 · 08日 6月 2021

定年後は生活費を見直すべきでしょうか？ 大半の方が退職で収入は減りますが支出が減らないと、家計が赤字になります。 では何を減らせばいいでしょうか？娯楽や交際費・食費などの変動費を削減しようとして、ストレスばかりが溜まり、続きません。 光熱費・携帯代や保険料などの『固定費』は、毎月引き落とされるため、現役時代のままにしてしまっている方も多いと思います。 実は、ここを見直しすると、かなり家計が改善でき余裕ができたりします。 FPの窓口では、家計の見直しサービスも実施していますので、この機会に見直しされては如何でしょうか

その他 · 13日 1月 2021

「金融サービス仲介業」という言葉が最近メディア等から聞かれるようになりました。 銀行代理業、証券仲介業、保険業の金融3つがそれぞれ別になっており、わかりづらく別々で手続きしなければならないのですが、この3つを一つ会社で全て登録で出来るようにしようという業態が「金融サービス仲介業」になります。 早ければ今年２０２１年の冬には、この新しい業態が誕生するかもしれません。 誕生により、例えば、家計簿アプリの履歴をもとに、最適な貯蓄商品や保険商品・ローンをおすすめしてくれる機能ができたりすることも可能です。 FPの窓口も中立のお金の専門家集団としてこの金融サービス仲介業に注目していきます。

貯蓄・投資 · 12日 1月 2021

金融庁のホームページで簡易のライフシュミレーションができます。このライフプランシミュレーションは、日本FP協会の了解を得て同協会の「ライフプラン診断」を参考に作成したものだそうで、12の質問に答えるだけで、将来の家計を診断できるツールです。 だいたいですが、将来の家計の収支がわかり、いくら貯金するべきかがわかりますので、一度試されたら如何でしょう？ HPアドレス https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/lifeplan_sim/index.html もし、想定以上の貯蓄が必要な結果となり、どうすべきかわからない場合はFPの窓口にご相談ください。 詳細なライフシュミレーションと解決策を初回無料でご相談させて頂きます。

住宅ローン · 08日 1月 2021

住宅ローンを組んだ時に火災保険の長期契約を金融機関から、当然のようにすすめられることが多く、言われるままに加入し、入り続けていいる方は多いと思います。住宅ローンを借りた金融機関が勧める火災保険に入らなければいけないということはありません。また火災保険を自由に乗り換えることもできます。 火災保険は金融機関や不動産会社で入った方が割引が効いて得と言われていますが、現在は保険会社が様々な補償内容の火災保険を販売しており、比較されることをお勧めします。 FPの窓口では、セカンドオピニオンとして火災保険のアドバイスもさせて頂いていますのでお気軽のご相談ください。

老後資金 · 07日 1月 2021

「老後資金2000万円問題」もコロナ騒動であまり話題にならなくなりました。内容としては「夫65歳以上、妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯では、毎月の収支が約5万円不足することから、20～30年間で総額1300～2000万円不足する」というものです。 この計算は、総務省の家計調査（2017年）の夫65歳以上、妻60歳以上の高齢夫婦無職世帯の1カ月あたりの収支の平均値が元になっており、実収入は20万9198円、実支出は26万3718円で1カ月あたりの不足額は約5万5000円が根拠になっています。 しかし各家庭によって収支状況はさまざまなので、いくら老後資金が必要かは、ライフシュミレーションを実施し、将来の収支を明確にすることが大事です。 FPの窓口では初回無料のライフシュミレーションを実施していますので 是非、試してみてください。

保険 · 06日 1月 2021

お宝保険というのは、予定利率のった時期予定利率の高かった時期に加入した生命保険の終身保険・個人年金保険等をいいます。80年代から90年代前半にかけて予定利率が5.5～6％になるものもあり、現在では考えられない利率です。 こういった契約は保険会社より解約や乗り換えを勧められても解約しない方が良いです。 何故ならば契約時に約束された予定利率は契約後に変更されることなく、高予定利率の契約ならそれがずっと維持されるからです。 解約して入り直すと現在の低い利率になることが多いですのでご注意ください。 ご自身の保険契約にお宝保険がないかわからない時は、FPの窓口にお問合せください。初回無料で確認いたします。

住宅ローン · 05日 1月 2021

住宅ローンは、年齢制限を設けている金融機関がほとんどです。 住宅ローンは何歳まで可能？ こたえ：「借入時満20歳以上70歳未満、かつ完済時年齢が80歳」と定義しているところが多いですす。 金融機関によってはもっと長いところもあります。 住宅ローンのポイントは何歳までに借りるかだけでなく、何歳までに完済するかです。 そのためには、住宅ローンの借り入れをする前に、自分のライフプランをシュミレーションして将来の生活に影響をおよぼすことがないように組むことが大事です。